投資をする際、判断材料が必要かと思います。
誰かの発信をみるのもいいですが、自分で確認してみると、より理解できますし面白いですよ。
- どんなことを基準にみたらいいか分からない
- 何を確認したらいいのか分からない
最低限確認しておきたい事項をご紹介します。
景気の判断材料
景気動向指数
内閣府が毎月発表する景気の善し悪しの指数です。産業、金融、労働など、経済に重要かつ景気に敏感な28項目の景気指標をもとに指数が算出されており、コンポジット・インデックス「CI」ディフィージョン・インデックス「DI」があります。この2つには、それぞれ3つの指数があり「先行指数」「一致指数」「遅行指数」が判断材料となります。
| 先行指数 | 一致指数 | 遅行指数 |
| 景気の動きに先行して反応をしめす指標のことです | 景気の動きにあわせて反応をしめす指標のことです | 景気の動きに遅れて反応をしめす指標のことです |
CIは基準となる年を100として、一般的に、CI一致指数が100より上昇している時は景気の拡張局面、100より下降している時は後退局面であり、CI一致指数の動きと景気の転換点はほぼ一致します。CI一致指数の変化の大きさから、景気の拡張、又は後退のテンポを読み取ります。
DI一致指数は、景気拡張局面では50%を上回り、後退局面では50%を下回る傾向があると判断することができます。
【引用】内閣府 景気動向指数（令和2(2020)年9月7日）より
日銀短観
日本銀行が4半期(4月7月10月1月)に1度発表します。日本銀行が直接、経営者へ景気感を問うことで「雇用者の数」「売上高」「生産」「設備投資」「物価見直しの有無」などを調査します。信頼性が高く、株価に大きく影響します。
日本銀行 日銀短観
生産活動材料
GDP(国内総生産)
以前記事にもしましたが、新しく生み出された付加価値の総額を数値化したものです。内閣府が1年の数値と四半期ごとに速報値を発表します。数値が高ければ経済活動が活発で、伸び率が高いほど経済成長したといえます。
戦後最大の落ち幅でGDP実質27.8%減というニュースがとびかっています。 実際コロナだけじゃなくて、もともと10％の消費増税でめちゃくちゃ下がっていたわけですが コロナ騒動に混ぜられてうやむやにされてますね。 […]
鉱工業指数(IIP)
経済産業省が毎月発表する指標です。鉱工業製品を生産する国内の事業所の生産、出荷、在庫に係る活動、製造工業の設備の稼働状況、各種設備の生産能力の動向、生産の先行き2か月の計画を把握することで日本の生産活動をいち早く把握します。鉱工業はGDP比率を占める割合が大きく、製造数が増えれば景気は上向いたことを示し、GDP(国内総生産)より早く公開されるため、重要な指標となっています。
仕事があるのかないのかの判断材料
完全失業率
総務省が「労働力調査」で毎月発表している指標です。15歳以上の働く意欲のある人が、職がなく、求職活動をしている人が占める割合で数値が高ければ高いほど景気が悪く、所得水準の定価も予想されることから消費の低下の判断材料にもなります。
有効求人倍率
厚生労働省が毎月発表している指標で仕事を求めている人に対して何件の求人があるのかの数値ですが、有効求人倍率操作疑惑でハローワークへの空求人問題など、信頼性は低くなりつつあります。通常1.0以上で景気は良好だといえます。
デフレ、インフレ判断材料
消費者物価指数
総務省が毎月発表する指標で、端的に言えば国民の生活水準を数値化したものです。全国の世帯が購入する家計に係る財及びサービスの価格等を総合した物価の変動を時系列的に測定したものです。 家計の消費構造を一定のものに固定し、これにかかる費用が物価の変動によって、どう変化するかを指数値で示したものです。年金の支給額や日銀の金利政策への判断材料にされる非常に重要な指標です。
景気ウォッチャー指数(街角景気指数)
内閣府が毎月発表を行う景気動向調査で、街角の身近な景況感を示すものでタクシードライバーなど景気に敏感な職種に3カ月前と比較した景気の現状や、2、3カ月先の景気の見通しを調査し、数値化します。 50以上が良い、50以下が悪いとされています。
さいごに
投資をする際には情報に敏感になっておかなければなりません。
最初は難しい資料に見えるかもしれませんが見る習慣をつけることで世の中の動きにも強くなれるかと思います。
